SentinelOneの価格と導入検討のポイント
サイバー攻撃の高度化に伴い、従来のアンチウイルスでは対応が難しくなってきています。企業の情報システム部門やセキュリティエンジニアの方々にとって、より高度な脅威に対応可能なエンドポイントセキュリティ製品の導入は、喫緊の課題となっています。
そこで注目されているのが、AIを活用した次世代型エンドポイント保護プラットフォーム「SentinelOne（センチネルワン）」です。
本記事では、SentinelOneの価格に関する情報を中心に、導入を検討する際に知っておくべきポイントやメリット、競合製品との比較、導入事例などを詳細に解説いたします。
SentinelOneとは何か：特徴と基本機能の理解
AIとEDRの融合による高度な防御
SentinelOneは、人工知能（AI）と機械学習技術を活用し、エンドポイント上での脅威をリアルタイムに検知・防御・対応するEDR（Endpoint Detection and Response）機能を備えたセキュリティ製品です。
従来のウイルス定義ファイルに依存するタイプのアンチウイルスソフトと異なり、未知のマルウェアやゼロデイ攻撃に対しても高い防御力を持つことが特徴です。
SentinelOneの主な機能と対応プラットフォーム
SentinelOneは主に以下の3つの機能を柱としています。1つ目は「予防」、2つ目は「検知」、3つ目は「対応と修復」です。
AIエンジンがファイルやプロセスの振る舞いを継続的に監視し、不審な動きを即座に検知、場合によっては自動的に隔離・修復までを行います。
さらに、フォレンジック機能を活用して、攻撃の履歴をビジュアルに把握することが可能です。
また、クラウドベースでの管理が可能であるため、リモートワーク環境下でも高い保護性能を維持できる点も、近年の働き方にマッチしています。
エンドポイントの種類（Windows、Mac、Linux）を問わず、統合的にセキュリティを管理できる点も評価されています。
SentinelOneの価格構造と費用感：導入前に知っておきたいポイント
エディション別の価格体系
SentinelOneの価格体系は、企業のニーズに応じて柔軟にカスタマイズできるサブスクリプションモデルを採用しています。
主に「Core」「Control」「Complete」「Singularity XDR」という4つのエディションが用意されており、機能が増えるごとに価格も段階的に上がる構成です。
ライセンス価格と変動要因
価格帯としては、最も基本的なエディションで年間数千円〜1万円前後（1エンドポイントあたり）とされており、上位エディションでは2万円〜3万円以上になる場合もあります。
ただし、契約台数やサポート内容、オプション機能の有無により価格は変動するため、正確な見積もりは販売代理店やパートナー経由で取得するのが確実です。
特に100台以上の大規模展開や、他製品との連携を前提とした導入を検討している場合には、ボリュームディスカウントや特別価格が適用されることもあるため、交渉の余地があります。
また、PoC（概念実証）を通じて製品を一時的に利用できるプランもあるため、導入前に実運用での効果を確認することも可能です。
導入することで得られるメリットと投資対効果の考え方
自動対応と工数削減による業務効率化
SentinelOneの最大の魅力は、検知から修復までを自動化できる点にあります。従来のセキュリティ製品では、脅威を検出した後の調査や復旧作業に多くの工数がかかっていました。
SentinelOneでは、攻撃の兆候を検出した瞬間に該当プロセスを停止し、必要に応じて端末をネットワークから隔離し、被害拡大を防止するアクションまで自動で行います。
投資対効果の高さと運用コスト削減
これにより、セキュリティ担当者の業務負荷が軽減され、人的リソースの有効活用が可能となります。また、マルウェア感染時の復旧作業に要する時間とコストを大幅に削減できる点も見逃せません。
実際に、ある企業では、SentinelOneの導入により年間数百時間相当のインシデント対応工数を削減できたという事例も報告されています。
さらに、EDRとしての機能だけでなく、XDRとしての活用により、ネットワークやクラウドなど複数のセキュリティレイヤーを横断した包括的な脅威対策を講じることが可能になります。
これにより、部分最適から全体最適へのシフトが実現し、長期的なセキュリティ体制の強化につながります。
他社製品との比較：SentinelOneを選ぶ理由とは
エージェントの軽量性と自律防御能力
エンドポイントセキュリティ市場には、CrowdStrike、Trend Micro、Sophos、Microsoft Defender for Endpointなど、さまざまな競合製品が存在します。
それぞれに強みはありますが、SentinelOneが高く評価されている点はいくつかあります。
まず、エージェントの軽さと自律的な対応能力です。CrowdStrikeなど一部の製品はクラウド依存型であるため、オフライン環境では対応が制限されることがあります。
一方で、SentinelOneはローカルでの判断・対応が可能であり、ネットワークに接続していない状態でも高い防御性能を維持できます。
操作性と拡張性に優れた管理機能
次に、操作性と可視化のしやすさです。管理画面は直感的に操作でき、アラートの要因や攻撃経路をビジュアルに表示する機能が搭載されているため、セキュリティ専門家でなくても状況を把握しやすくなっています。
これにより、意思決定のスピードが上がり、対応の遅れによる被害を防ぐことができます。
また、ライセンス体系も柔軟で、必要な機能だけを選択して導入できる点はコストパフォーマンスの観点からも優れているといえるでしょう。
クラウド連携やAPIによる自動化にも対応しており、SIEMやSOARとの連携を進めたい企業にとっても拡張性の高いソリューションです。
実際の導入事例と成功要因：企業が語るSentinelOneの効果
製造業における事例：ランサムウェア対策の強化
ここでは、実際にSentinelOneを導入した企業の事例を紹介します。ある中堅製造業の企業では、過去にランサムウェア感染の被害を受けたことをきっかけにSentinelOneの導入を決定しました。
それまでは従来型のアンチウイルスを使用しており、定義ファイルに基づいた検出方式の限界を感じていたといいます。
導入後、同様のマルウェア攻撃が試みられた際には、即座にプロセスが停止され、ファイルの暗号化やデータ流出などの被害は一切発生しませんでした。
また、管理画面上で発生状況を追跡し、エンジニアが詳細な分析を行えたことで、社内のセキュリティ対応レベルも向上しました。
ITサービス企業での大規模展開事例
別のITサービス企業では、クラウドベースの管理の容易さと、マルチプラットフォーム対応の柔軟性が評価され、約1,000台のPCとサーバーに対して迅速な展開が可能でした。
オンプレミス環境とクラウド環境の両方で統一的なポリシーを適用できるため、セキュリティガバナンスの強化にも寄与しています。
このように、SentinelOneの導入により、事前対策だけでなく、事後対応の迅速化や、組織全体のセキュリティ意識向上にもつながっている点は、多くの導入企業に共通する成果となっています。
導入に向けた準備とパートナー選定のポイント
自社環境の整理と導入プランの策定
SentinelOneの導入を検討する際には、いくつかの準備と判断が必要です。
まず、自社のエンドポイントの種類や台数、ネットワーク環境、既存のセキュリティ対策との整合性などを明確にし、必要な機能の洗い出しを行いましょう。その上で、どのエディションが最適であるかを選定する必要があります。
信頼できる販売パートナーの選定
次に、導入パートナーの選定も重要です。SentinelOneは代理店経由で提供されることが一般的であり、製品知識だけでなく、導入支援や運用サポートの体制も重要な評価軸となります。初期設定やポリシー設計、運用設計などにおいて専門的なノウハウを持つパートナーを選ぶことで、スムーズな導入が可能になります。
また、PoCの実施によって、実環境での動作や運用負荷の確認を行うこともおすすめです。導入後の効果を可視化し、経営層に対して投資判断の材料を提供する意味でも、客観的なデータを蓄積しておくことが有効です。
最終的に、SentinelOneは単なるセキュリティ製品ではなく、企業全体のリスクマネジメント戦略の一環として位置づけられるべきソリューションです。その価値を最大限に引き出すためには、技術的な知見と経営的な視点の双方から、綿密な検討と準備を行うことが求められます。
おわりに
SentinelOneの価格や導入に関するポイントについて、包括的に解説してまいりました。
単なるコスト比較ではなく、製品の特性と企業のニーズに合わせた検討を行うことで、真に価値のあるセキュリティ対策が実現します。
この記事が、皆様のセキュリティ強化の一助となれば幸いです。
