はじめに
昨今、企業が保有する情報資産はデジタル化とグローバル化の進展に伴い、その価値と同時に脆弱性が飛躍的に高まっています。特にネットワーク層における不正侵入や情報漏えいは、一度被害が発生すると企業の信用失墜や巨額の損害賠償リスクにつながるため、対策強化は待ったなしの課題です。
本記事では「ネットワーク の セキュリティ」をテーマに、セキュリティエンジニアや情報システム部門担当者の方々が製品導入を検討する際に求める要件を整理し、最適なソリューション選定から導入、運用に至るまでのベストプラクティスを解説します。
現状と脅威の把握
ネットワーク環境の多様化
企業ネットワークは従来のオンプレミス中心から、クラウド基盤やSaaS、モバイルデバイス、IoT機器へと急速に拡大しています。
また、リモートワークが一般化したことで、自宅や外出先から社内ネットワークへアクセスするトラフィックも増加しており、ネットワークの境界が曖昧になる傾向にあります。
このような環境では、境界防御だけでは検知が難しい内部脅威や、BYOD端末を狙ったマルウェア感染など、新たなリスク要因が顕在化しています。
攻撃手法の高度化
攻撃者は従来のウイルスやシグネチャベースの検知を回避するため、ファイルレスマルウェアやメモリ内で活動する攻撃手法を多用するようになりました。
さらに、サプライチェーンの脆弱性をついた攻撃や、AIを悪用したフィッシングメールの自動生成など、標的型攻撃はますます巧妙化しています。
これらの攻撃に対しては、ネットワークトラフィックの行動ベース分析や異常検知モデルの活用が必須となっています。
ネットワークセキュリティ対策の要件
リアルタイム可視化と分析能力
ネットワークセキュリティ製品には、通信トラフィックをリアルタイムで可視化し、ログやフロー情報を分析できる機能が求められます。
これにより、異常な通信パターンや未知のIPアドレスとの通信を迅速に抽出し、早期に対応策を講じることが可能です。
また、可視化の範囲はL2からL7まで幅広く、アプリケーションレイヤーの通信内容まで監視できることが理想的です。
柔軟なポリシー設定と自動化
業務要件の変化に応じてセキュリティポリシーを適宜見直せる管理画面の使いやすさは、運用効率を大きく左右します。
直感的なGUIやテンプレート機能に加え、REST APIによる自動化連携が可能であれば、CI/CDパイプラインやITSMツールとの統合が容易となり、ヒューマンエラーを減らしながら迅速なポリシー反映が可能です。
多層防御と高度な脅威検出
境界防御だけでは防ぎきれない脅威に対抗するために、IPS/IDSやサンドボックス、EDR（エンドポイント検知・対応）を組み合わせた多層防御が必須です。
さらに、脅威インテリジェンスフィードと連携し、未知のマルウェアやゼロデイ攻撃も含めた検出能力を高めることで、検知漏れリスクを最小化できます。
ソリューション選定のポイント
統合プラットフォームのメリット
複数の製品を個別に導入すると、運用コストや管理工数が増大し、それぞれのログ連携にも負荷がかかります。
一方、統合プラットフォームであればダッシュボード上で一元管理が可能となり、インシデント発生時の関連情報の追跡や相関分析が容易になります。
また、ライセンス体系も一元化できるため、コスト計画の精度が向上します。
クラウドネイティブとマルチクラウド対応
クラウド活用が進む中では、パブリッククラウドプロバイダーのネットワークセキュリティ機能に依存せず、独立したセキュリティレイヤーを構築できるソリューションが求められます。
特に複数のクラウド環境をまたがるトラフィックに一貫したポリシーを適用し、監視ログを統合的に収集・分析できる仕組みが重要です。
オープンAPIとエコシステム連携
最新のセキュリティ運用では、SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）やSIEMとの連携が不可欠です。
オープンAPIを通じてアラート情報を自動的に引き出し、チケット発行やエスカレーションを実行できることで、インシデント対応の初動時間を大幅に短縮できます。
導入ステップとベストプラクティス
1. 現状分析とリスクアセスメント
ネットワーク構成図を最新化し、機器ごとの稼働状況やトラフィックボリュームを把握した上で、脆弱性スキャンやペネトレーションテストを実施します。
結果からリスクマトリクスを作成し、影響度が高い領域から優先的に対策を検討することで、限られた予算を効率的に配分できます。
2. PoC（概念実証）の設計
PoCでは実運用に近いトラフィックを再現するため、ピーク時の通信量や攻撃シナリオを模擬したテストケースを設定します。検出精度だけでなく、運用負荷や既存システムとの連携、保守性も評価項目に含めることで、導入後のギャップを最小化できます。
3. 本番導入と運用設計
導入後は運用体制の整備が欠かせません。担当者の役割分担やインシデント対応手順をSOPとして文書化し、定期的な演習やワークショップを通じて現場のスキルを底上げします。
また、定期的なレポート作成やKPI設定を行い、セキュリティ投資の効果を可視化することも重要です。
4. 継続的な改善サイクル
攻撃手法やビジネス要件は刻一刻と変化します。運用中はSOCやMSSPと連携しながら最新の脅威インテリジェンスを取り込み、ログ分析やモデルのリトレーニングを定期的に実施します。
これにより、環境の変化に対応できる“生きた”セキュリティ体制を維持できます。
導入事例と効果
製造業A社では、統合セキュリティプラットフォームを導入後、インシデント検知から初動対応までの平均時間が従来の240分から90分へと大幅に短縮されました。
これにより、ランサムウェア感染の試行を自動検知・隔離し、社内システムへの被害拡大を未然に防いだ成功事例があります。
金融機関B社では、マルチクラウド環境にまたがるトラフィック監視を実現し、コンプライアンス要件に対応したアクセスログの長期保管と検索機能を統合プラットフォームで実装しました。
これにより、監査対応にかかる工数が年間で約50％削減されました。
まとめと今後の展望
ネットワークセキュリティは、一度構築すれば終わりというものではありません。
今後はゼロトラストネットワークの本格導入や、AI/MLによる自動化検知の高度化、さらには量子暗号技術の商用化検討など、新たな潮流が生まれつつあります。
これらをうまく取り入れながら、継続的な運用改善と投資対効果の最適化を図ることで、変化の激しいサイバー脅威に対しても強靭な防御体制を築いていくことが求められます。
以上のポイントを踏まえ、ご自身の組織に最適なネットワークセキュリティソリューションを検討いただく際の参考としていただければ幸いです。
